直接的な獲得ではなく、比較的中長期・潜在層へのアプローチ施策につかわれることが多い動画広告や広めのバナー広告、あるいは同様に広くアプローチしているTVCMはもちろん、顕在層に向けたターゲティング広告（動画・バナー問わず）について、
それらの施策が最終的に、
どれだけ自社ブランド購入に効いているか
＋
競合流出をどれだけ防げているのか
は極めて気になるところです。効果の大小/効率によって、次回PDCAのP、プランニングが変わってきます。
この記事では、動画・バナー広告接触効果の検証方法を取りまとめています。
動画・バナー広告の接触有無データ
広告に接触したかどうか、を取得するのは、昨今のプライバシー規制などで通常の方法では難しくなってきています。
が、データクリーンルームであればそれが可能です。
Youtubeインストリームの効果が見たいのであればGoogle Ads Data Hub/ADH
Facebook広告の効果が見たいのであればMeta Advanced Analytics/AA
Amazon DSPの効果が見たいのであればAWS Clean Room（Amazon Marketing Cloud）
それぞれにデータが格納されています。
また、制約が大きい上にMetaは取れないなど制限もありますが、例えばGoogle Campaign Manager360のような媒体横断計測ソリューション×ADHにより部分的でも重複接触効果を見ることができます。
自社流入・競合流出データ
自社流入やWebCVであれば、媒体CVタグやFloodlightタグ、あるいは広告代理店のもつDMP用のタグを埋めてしまえばそれで解決します。
が、今回注目したいのは、競合流出データです。手法はいくつかあります。
Intimate MergerやAudience Oneは多くの競合企業にタグを埋めています。また特定KWを検索したかどうかを推計等により特定することも可能です。
実際に検索したデータを使う場合、Googleは未だ開放していないため、Yahoo!データを使うという選択肢があります。検索した人のRDIDをもらうことは（ポリシー上は）できないことになっているため、trickyな検証方法とセットになってしまいますが・・
マクロミルや楽天インサイトのデータを使い、実際に買ったかどうか・検索したことがあるか、という行動ないし意識データを使うことも可能です。
いずれのほうほうにせよ、行動した人、をRDIDで特定します。
検証方法と具体事例
なにかしらのアクションを起こした人について、CP接触（動画やバナーなど今回検証したいもののimp）があったかなかったか、を判別し、行動率を比較します。
母集団が必要ですので、広告代理店か調査会社のDMPを使うことになります。
例えば、自社指名検索・競合指名検索の2つについて、動画/バナー広告接触に効果があったかどうかを考える場合、左図のように8パターンに分けて行動率を出し、
2 vs 3、6 vs 7：動画・バナー接触が競合流出をどれだけ防いだのか
3 vs 4、1 vs 2：動画・バナー接触により自社指名検索はどれだけリフトしたのか
などを見ていくことになります。
5~8は結局行動しなかった人たちですのであまり参考にならないかと思いきや、5と6の比較で自社バナー接触で競合流出が起こっているか（＝自社バナーが市場喚起できているのか）を調べることもできます。
何もかも、つかいようです。
また結果ですが、接触非接触で行動率を比較（比率をとるないし差分ptでみる）ことになります。
これがどの程度の効果だったのかどうかは、差分pt×接触impで算出可能です。
